所有している土地の敷地が狭い場合、活用することは難しいのではないかと放置しがちです。
しかし、土地が狭くてもアパートを経営することはできるので、あきらめる必要はありません。
そこで今回は、狭小アパートとは何か、また不動産投資するメリットとデメリットをご紹介します。
不動産投資の際に知っておきたい狭小アパートとは
狭小アパートとは、1部屋当たりの広さが約10㎡、つまり4畳～4畳半程度の物件です。
近年、大都市圏を中心に人気が高まっています。
その理由としては、主に2つあります。
1つはミニマムな暮らしを好む方が増えたこと、もう1つは広さよりも利便性を重視する方が多いということです。
ミニマムな暮らしでは、必要最小限のものしか持たないため、広い部屋は必要ありません。
また、都市部で便利なエリアに住むと相応の家賃が必要となりますが、1部屋が狭い狭小アパートであれば家賃を抑えられるのです。
狭小アパートで不動産投資をおこなうメリット
1部屋が狭い狭小アパートは、不動産投資をおこなうにあたって次のようなメリットがあります。
単価が高い
通常3部屋とするところを6部屋にするなど、狭小アパートでは部屋数が増やせます。
そのため1部屋の家賃は安いですが、面積当たりで考えると収益性が高くなるのです。
不整形地でも活用が可能
狭小アパートを建てるために広い敷地は必要ありません。
通常のアパートを建てるのは困難と考えられる、小さい土地や変形した土地など、いわゆる不整形地でも建てられます。
このことから、活用しづらいと思われる土地でも、不動産投資が可能になるメリットがあるのです。
狭小アパートで不動産投資をおこなうデメリット
魅力的なメリットのある狭小アパートですが、不動産投資をおこなう際にはデメリットもあります。
入居者の入れ替わりが多い
狭小アパートの平均入居期間は約2年と言われています。
入居する年代は若年層が多く、収入が上がるとより広く便利なところに転居したり転勤のために退去したりするため、入れ替わりが多くなります。
家賃に対してリフォーム費用の負担が大きい
一般的に家賃が安いほど、家賃収入に対するリフォームの負担割合は大きくなります。
また狭小アパートの入居者は家賃の安さを求めていることが多いため、収入面で問題やトラブルを抱えていることも考えられます。
問題のある入居者により、タバコにより壁が汚されたり設備を破損されたりして、リフォームを迫られる可能性も高いのです。
まとめ
狭小アパートとは1部屋当たりの面積が約10㎡と狭い物件を指しますが、活用しづらい小さい土地や不整形地でも建てられるなどのメリットがあります。
しかし、入居者の入れ替わりが多いなどのデメリットもあるので、不動産投資をおこなう際は慎重に検討しましょう。
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