ペットブームの影響により、家族構成を問わずペットを飼育する方が増加しています。
不動産投資においても、ペット可物件にすると入居希望者が集まりやすいのではないかと思われるかもしれません。
この記事では、淀川区・西淀川区で不動産投資を検討している方に向けて、ペット可の物件の需要を解説します。
不動産投資におけるペット可物件の需要とは？
一般社団法人ペットフード協会の調査により、犬や猫を飼いたいと思っている方は全世帯の約15～20％に上ることがわかりました。
新型コロナウイルスの影響で自宅で過ごす時間が増えたことも、ペットブームに拍車をかけています。
同調査によると、飼育意向があってもペットを飼えない理由として、集合住宅で飼育が禁止されていることがもっとも多く挙げられています。
飼育意向のある方は多いため、ペット可の物件にすると入居希望者の注目を集めることができるでしょう。
不動産投資をする物件をペット可にするメリット・デメリット
ペット可物件にするメリットは、長期間入居してもらえる可能性が高いことです。
賃貸物件のなかでも、ペット可の物件は限られているため、よほどの事情がなければ転居しない傾向が見られます。
また、ペットを飼っている方とこれから飼いたい方の両方をターゲットにできるため、他の物件との差別化を図れます。
一方、ペット可物件にするデメリットは、原状回復にかかる費用が高くなることです。
床や壁紙にペットが傷をつけると、退去後に多額の修理費用がかかってしまいます。
また、ペットを飼っていない入居者とのトラブルが起こる可能性があります。
そのため、途中から変更するのではなく、最初からペット可物件として入居者を募集するようにしましょう。
不動産投資をする物件をペット可にするときの注意点とは？
ペット可物件の1つ目の注意点は、原状回復条件を決めておくことです。
ペットによって室内に傷がついてしまうと、退去時に大家であるあなたに負担がかかります。
床の修復や壁紙の張り替えなど、入居時に細かい原状回復条件を設定しておきましょう。
2つ目の注意点は、建物全体をペット可の物件にすることです。
一部だけをペット可にしてしまうと、ペットを好まない入居者からクレームが出るおそれがあります。
3つ目の注意点は、飼育できるペットの規定を設けることです。
「小型犬1頭まで」のように、具体的なペットの種類と飼育できる数を決めておきましょう。
まとめ
ペット可物件は、ペットを飼いたいと思っている方の需要が見込めます。
ペットを飼育するメリットとデメリットを理解しておき、不動産投資する際に役立てましょう。
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